世界の健康と食の安全ニュース
医療業界のトランプ革命に世界が期待(シリーズ第2回):
侮れないトランプ大統領の輝かしい履歴
2025/05/08


1. トランプ関税は日本の医薬品価格に影響はありません

2. トランプ革命に世界の医療従事者が期待
3. 医薬品価格は「当然」安くなります
4. トランプ関税は、ごく未熟な段階でスタートした緊急法令
5. 大統領への個人攻撃は状況悪化を招くだけ
6. 石破総理の懐刀(ふところがたな)は赤沢亮正大臣
7. 日本は米国が最も信頼している同盟国

8. 侮れないトランプ大統領の輝かしい履歴:
  MAGA思想の背景となった大学生時代
 
1. トランプ関税は日本の医薬品価格に影響はありません
5月6日朝の劇場型ニュース番組でトランプ関税が日本が輸入している
医薬品に及ぶことが報道されて驚きましたが、トランプ関税は
米国の輸入業者が支払うものです。
米国へ輸出する医薬品製造企業には関係ありますが、
日本国民の医薬品代負担増とは関係ありません。
テレビのインタビュー取材では「トランプ関税の施行で医薬品が高くなる」と
誰もが噂を信じており、不安を述べていました。
医薬品製造企業団体の長までが否定しない発言をしていましたから
トランプ関税を非難するために仕組まれた世論誘導番組か、
便乗値上げかもしれませんが、国民を惑わすTVのやらせ報道は禁止されているはずです。
 
日本には一兆円を超える医薬品輸出があり、30%以上が米国向け。
トップクラスの製薬会社は売り上げの大半が米国で生産する医薬品です。
そのために、一部原材料の輸出があるかもしれませんが、行き来の詳細はわかりません.

輸出業者が米国で課されたトランプ関税の損失を日本国内で販売する
医薬品に転嫁する意図の値上げをしなければ、日本の消費者には
トランプ関税の多寡(たか)は関係ありません。

日本の医薬品の95%は国産といわれています。
輸入品にはアイルランド、スイスなど欧州やインド、中国などからの
ジェネリック医薬品がありますが、これまで通り日本政府は
関税ゼロをキープするでしょう
 
2. トランプ革命に世界の医療従事者が期待
コロナ禍が影響し、わずか4~5年でデフォルトがせまるほどの*赤字財政となった米国。
壊れた水道の蛇口から噴き出すような赤字財政の増勢を早急に止めるのは至難。
現在の荒療治以外に賢策があるでしょうか? 否です。
(*米国の赤字国債発行残高は2023年に過去最高の23兆ドル:約3450兆円を記録。
コロナ禍寸前の2019年の米国債残高は約12兆ドルでしたから急増といえます)

世界の医療従事者はトランプ大統領にしかできない革命に、
大いなる期待をしています。
*2024年度(202310月~20249月)のアメリカの財政赤字は、
18330億ドル(約270兆円)に達し、過去3番目の規模。
23年度の16050億ドルから8%(1380億ドル)増加。
コロナ禍の2020年度の3兆1320億ドル(約480兆円)、2021年度の2兆7720億ドルに次ぎ、
過去3 番目の規模です。

大統領は第一次政権では腎臓病制御に大きな改革を成し遂げましたが、
二次政権では予算が膨張している元凶のNIH再編成とWHO脱退で
バイデン民主党政権の医薬品業界との癒着を断ち切りつつあります。
トランプ政権の最新予算教書案によれば
「国立衛生研究所(NIH)と疾病対策センター(CDC)の予算は
40 %以上を削減する」予定
「トランプ政権のNIH, USAID再編成とWHO脱退の荒療治
赤字財政の主因である日本の医療制度、改革が大進歩」
2025/02/01
https://botanical.jp/library_view.php?library_num=857
 
3. 医薬品価格は「当然」安くなる
 トランプ大統領は持論に沿って、民主党とビッグファーマの癒着を嫌い
一次政権では、膨大な手間と費用が掛かる腎臓透析の改革を主導し、
成功させています。
*米国には約3,700万人の*慢性腎臓病患者が存在し、100万人超のdailysis(血液透析治療)
実施されているといわれます。
血液透析には一人約9万ドル(約1000万円/年)を必要とします。
*日本は平均約600万円/年

トランプ大統領が火をつけた腎臓病治療の構造改革:2019/07/13
https://www.botanical.jp/library_view.php?library_num=652
 
*日本では癌(がん)や、腎臓透析を必要とする患者数約40万人以上を、常に確保する
「需要の創造」が横行していますが、関係者は時代が変わりつつあることを
認識すべきでしょう。
右肩上がりの好景気は過去のことですから、予防医学を避けていては赤字財政が止みません。。
「医者により廃人にされた腎不全患者」
https://botanical.jp/library_view.php?library_num=812
 
日本の国家予算でも、医療費は一般会計予算の30%を超えます。
したがって医薬品価格の大幅削減は巨額な赤字財政改善に大きく貢献します。
既得特権を持つ医療業界や医師会などの圧力団体の反対をどう説得するかが鍵です。
 
4. トランプ関税は、ごく未熟な段階でスタートした法令
トランプ大統領の歳出カット法令は世界経済に及ぼす影響が大きいだけに
各国から総攻撃されています。
日米にもトランプ新政策からの恩恵や損害が多々あり、甚大な
被害を被る業界もありますが、トランプ関税は、ごく未熟な段階で
緊急に公表、スタートした法令。
米国では赤字財政が毎日増え続いているため、待ったなしの政策を迫られての
法令。未熟な内容は当然改定されていきます。

「朝令暮改」という言葉を首長に対し軽々しく使用するジャーナリストが多いですが
トランプ大統領の政治は、フレキシブルという言葉が適当。
環境の急変に対応するスピーディーな最新政治手法というべきでしょう。

EU諸国や日本の輸出企業などがマスコミを煽り(あおり)
毀誉褒貶(きよほうへん)の激しいトランプ氏を個人攻撃していますが
米国は国家存亡の危機に直面しており、指導者に品位を求める余裕はありません。

「トランプ大統領の過激な宣伝フレーズ
新時代の緻密なマーケッティング・テック駆使」
2025/02/05
https://botanical.jp/library_view.php?library_num=856
 
言動に粗野で乱暴な表現が多いと言われますが、トランプ大統領の政治経済理解度は天才的レベル。
しばらくは彼以外にアメリカを救える人がいませんから、非常時の大統領に再度選ばれたのでしょう。
 
5. 大統領への個人攻撃は状況悪化を招くだけ
EU諸国、カナダなど利害関係の多い諸国は「トランプ政権の支持率が
急降下」と騒ぎますが、これまでは米国を世界一の経済大国とおだてて
軍事、産業に過大な援助を得ていた国々です。

援助が突然ゼロとなる荒業政策ですから猛反発したいのでしょうが
支持率急減がどこまで続いても、
大統領の強固な信念は変わりません。
大統領の政策は思い付きではなく、15年以上わたり主張していたことです。


米国の歳出削減策は各国の産業界に身を切ることを要求していますが
EU中心の多くの国々は、過去に過分な援助を受けてきたに関わらず、
利己的な主張を繰り返しています。
EU諸国、カナダが喧嘩して勝てる環境はありませんから、
トランプ大統領の目的(デフォルト寸前の米国財政赤字の消滅)に
微力でも協力するのが、賢明な選択肢ではないでしょうか。
 
太平洋戦争で敵味方だった日米関係は、いまや最も親しく、世界で最大最強の同盟国。
トランプ大統領の目的(デフォルト寸前の米国財政赤字の消滅)に協力するのが自然。

慌てる必要はありません、というより「急いては事を仕損じる」。
日本が受けるマイナス要素は国家の援助が必要なほど巨額となるかもしれませんが
トランプ大統領は巷(ちまた)が想像するより、はるかに優れた政治能力を備えています。
最終的には日本を大事にしてくれるでしょう。

将来の結末を、はっきり予測することは出来ませんが、日本が、最強の同盟国として、
ぶれない姿勢と振る舞いを続ければ、大統領ばかりでなく、他国に与える影響も大きいと思います。
 
6. 石破総理の懐刀(ふところがたな)は赤沢亮正大臣
日米は戦後の70年間に他国に類例がない経済的発展を遂げ、互いの実力を認めあっています。
それはトランプ大統領が安倍元首相や石破首相、赤沢経済財政政策担当大臣を
リスペクトする姿勢に表れています。

トランプ関税見直しの交渉役となっている赤沢亮正大臣は
他の国会議員に無い、貴重で輝かしい経歴を持ち、豊富な経験を生かした
交渉や社交術は非凡。
「天才は天才を知る」でしょう。

すでに赤沢亮正大臣はトランプ大統領以下、多くの政府要人のハートをつかんでいます。
関税見直しはトップを切った兄弟国、英国の次に、日米交渉が進んでいますが
日本が、急増し続けている米国の赤字財政を理解し
「堪え難きを耐え‐―」の精神でトランプ政策に協力できれば
両国の明るい未来が約束されるでしょう。
 
7. 日本は米国が最も信頼している同盟国
実力が抜きんでたトップの米国との差は大きいですが、
実質的GDPが世界の1位(約3,816兆円)と2位(約610兆円)の同盟は
圧倒的に世界最大で最強。
70年来の同盟国であり、友好国は、お互いにレスペクトし、助け合わなければならないことを
感じているでしょう。
(統計の真偽が不明で、一人当たりGDPが極端に小さい中国は省いています)

日米の財政歳出の主要部分を占める医療費には、古くよりビッグファーマが密接に関わりますが、
日米では価格交渉能力が大きく異なります。
日本のビッグファーマとの様々な価格交渉にはトランプ大統領の援護が必須。
なぜならば、ビッグファーマはトランプ大統領の要求のほとんどすべてを飲みこむでしょうが、
同盟国日本が同等に扱われるかは未定、というより期待できないからです。

医薬品製造業は大改革が近づいており、人員整理が繰り返されています。
現在はコロナ禍時の蓄積が十分ありますが、その状態がいつまでも続くわけではありません。
ビッグファーマはトランプ大統領のライフワークともいわれる医療関係費大幅低減は
受け入れるでしょうが、米国だけにしたいでしょう。

トランプ大統領と石破総理が計画しているァジアの安全保障アライアンスでは、日本が主役です。
医薬品は重要軍需物質ですから、米国と同等の取り扱いを要求しなければなりません。

*食用米価格が倍増となった暴騰が1年近くも収まらず、お米生産と流通に関わる
「省庁族議員と企業、全農など大組織の連帯」が、いかに強固かを国民は思い知らされているでしょう。
ビッグファーマや、医薬品企業を支える連合組織は、それをはるかに超える巨大な組織です。

どんな世界でも難事解決には相手との人間関係が最重要です.
これまでトランプ大統領とは、それを構築していなかったわけですから、
「相互関税適用で一日xxx億円の損失」と、性急な改善を迫るのは、
混乱に油を注ぐことになりかねません。
一部の国会議員が主張する「米との交渉には強硬姿勢を崩すな」「朝貢外交をするな」
「不利な条件を押し付けられたらテーブルをひっくり返して退場しろ」には
賛成できません。
財務大臣が渡米して
「日本が世界一の米債保有国であることが切り札となる」などと
口を滑らすのは日本の実力を過大評価している発想。
太平洋戦争開戦時と同様です。
翌日には前言を取り消したとはいえ、本音だったのでしょう。
 
8. 侮れないトランプ大統領の履歴:
     MAGA思想の背景となった大学生時代
トランプ大統領は利己的と非難されていますが、*MAGA(マガ)は、
危機的な赤字財政を救うための即効性を求める秘策。
*Make America Great Again

就任後100日超が経過したばかりであり、結果は流動的ですが、
日本には、少なくとも負よりは利が勝ると信じています。

大統領は半世紀前の栄光を取り戻すために、すべての政策が
アメリカファーストですが「アメリカの繁栄は日本の繁栄」、
「アメリカの幸せは世界の幸せ」と考えれば、MAGAは「あり」でしょう
自国ファーストは、どこの国の愛国者にも共通する自然な流れです。

トランプ大統領の本音は、一部の知恵者が政治経済を支配している国の破壊。
豊かな環境に育った、正義感が強い南部バプティストの熱心な信者であり
貧者、弱者の強い味方。
バプティストとルーツを同じくするカトリック教会は世界最大の宗教。
その教皇(パパ様)にアメリカ人枢機卿が選出され、レオ14世となられたたことを
大変喜んでいるのがトランプ大統領。
世界で最も影響力がある二人が「核兵器反対、戦争反対」の世界平和に
尽力してくれるでしょう。

トランプ氏は経済学、政治学などを専攻し、
「貧富の差が少ない、平等で豊かな、世界に誇れる社会の樹立」を
目指していたと言われます。

学んだのはアイビーリーグの超難関:ペンシルベニア大学(The University of Pennsylvania)。
*最近は学'生の成績が公表されなくなりましたが、*PPEと*liberal artsを専攻する学生の中で
トップクラス(トップ?)の優秀な成績だったと言われています。 

トランプ大統領は不正が横行し、無駄が多い米国省庁約の組織改革と
約240万人の国家公務員のスリム化を、*若い同窓生で信頼できる盟友のイーロン・マスク氏に
委任して、政府効率化省(DOGE:Department of Government Efficiency)の長を委任しています。
イーロン・マスク氏(Elon Reeve Musk:1971年~)は新規事業の発想に優れ、事業コストに通じている
天才事業家と言われています。
*マスク氏は1992年にペンシルベニア大学の後輩となっています。

省庁の組織改革は反発が強い仕事。テロリストに消された前例が珍しくありません。
様々な推測情報が溢れていますが、マスク氏もトランプ氏同様に命がけです。
安易な気持ちで引き受けたのではなく、余人では計り知れない高い志を感じます。

*ペンシルベニア大学:ペンシルベニア州、フィラデルフィアに
所在する1740年設立の超難関私立大学。
*PPE :Philosophy, Politics, and Economics
*liberal arts:リベラルアーツはリーダーに必須な学問。
「分野にとらわれず、豊かな人間性の全体的な発達と人格の成熟を
自由な思考で学ぶコース」
 
MAGAを旗印にするトランプ氏の「鎖国政治」を支援できるのは
経済大国銀メダルの日本だけとも言えます。
米国同様に破綻した財政の日本ですが、出来得る最大限の協力の手を差し伸べれば、
友好の絆はさらに強まるでしょう。
              (シリーズ第3回に続く)
 
しらす・さぶろう

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