ケン幸田の世事・雑学閑談（千思万考）
第六十九話：「ＰＴＡが世界の潮流を変えられるのか」 ：
プーチン（P)・トランプ(T)・安倍(A)
2017/02/10
型破りな米国大統領の登場と就任後の矢継ぎ早の大統領令頻発で、
米国の大手リベラル系メディア（九割以上がヒラリー支持だった）が発信源となり、
これを受けた海外の多くのマスコミ報道が、中でもリベラル支配のカナダのメディアなどは、
反トランプ騒動を日夜垂れ流しております。
確かに“公約実現のアッピール”を急ぎ、支持者に応えようとしたものの、
あまりにも過激な物言いと、政治外交的な煮詰めが欠けているとみられる、
唐突な「イスラム７か国入国制限」のような発令には疑問を抱かざるを得ません。

アメリカの大統領には、ホンの一部だけの行政権が委託されておるようですが、
「国防上、核のボタンを押すこと」以外に無謀な独裁専制は許されない筈で、
最高裁や議会がブレーキをかけられる仕組みになっています。
いずれにせよ、政治経験皆無の実業人が初めて大統領に選ばれてしまい、
当人が猛獣のように吠えまくり、ＭＳＭ（メインストリーム・メディア＝主流メデイア）に
噛みつくという米国の現実とその苦悩を解決するには、ペンス副大統領他の
側近・閣僚と上下院議員の中から、“猛獣使い”が早く出てくることが期待されます。
 
８０年代、レーガンが大統領になった時も、当人が地方政治（加州知事）の経験こそありましたが
「たかがＢ級俳優の素人政治家だ、無知なピエロ役者だ」等々の誹謗(ひぼう)中傷が絶えず、
就任当初のソ連敵視・軍事増強策や、保護貿易主義、規制緩和、大型減税等の
過激なナショナリズム一徹の政策に対し、リベラル系メデイアの総攻撃が盛んでした。

しかしながら、時を経るに連れて、米ソ平和外交＝東西冷戦の完全勝利であれ、
対日貿易政策であれ（ロン・ヤス会談が、日本側の自動車直輸量の自粛と米国工場進出を加速した）、
かてて加えて、国内景気高揚などの実効を上げ続けるにつれ、漸次(ぜんじ)評価が見直されて行き、
退任時には“名大統領”と讃えられたという史実もありました。

ここは、まもなく開かれる連邦議会における所信表明に始まる大統領としての
実務と閣僚の政策着手が開始されるまで、様子見を決め込む他、我が国にとって打つ手はなさそうです。

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強精強壮、花粉症対策での長期摂取の安全性は世界が認めています。
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アメリカの知人二人の夫々の情報によると、トランプの隠れた支持層の主力（機関車）は、
メディアが報じるような低学歴白人労働者階層ではなく、むしろエスタブリッシュメント（支配層）に
属する良識派の若手評論家、学識者や実業人たちが中核を占めており、
彼らによるミニコミ誌出稿やブログの論調では、世界の潮流が、口先だけの建前主義の絵空事が
目立ったＯＳＭ（聖母マリア下僕会の略称。オバマ・習・メルケル三者を指す）から、
本音主義で実行力が期待されるＰＴＡ（父母と教師の会。プーチン・トランプ・安倍の三者を指す）へと
流れが変えられ、“行き過ぎたグローバリズムや人道主義”が引き起こした無秩序な
世界・テロ多発を止めるには、ＰＴＡ三者の強いリーダーシップ発揮が求められ、
そのうちにある種のバランスを齎す(もたらす)のではないかとの観測記事が出回り始めているそうです。
 
実際、オバマ政権下でパクスアメリカーナの失墜、抑止力急低下、
すなわち中国、ロシア、中東、北朝鮮等が野放しとなり、中国の覇権主義には片目を閉じ、
経済のみに依存する欧州、殊にドイツ銀行とフォルクスワーゲンの破綻阻止に救いを求めて
北京へ９回も通ったメルケルの親中、反米ぶりには、欧米の冷ややかな論評が激しさを増していました。
米ブルッキングス研究所の論客・デビッド ダラーは、トランプは必ず中国を叩き、通商・為替ギャップを
修正し、中国の国策的投資（国営企業による欧米企業や不動産の強引な買収）に歯止めをかけ、
世界不安のマグマとなりつつある中国の覇権主義にブレーキをかけるであろうとレポートしています。
現に台湾と中国は一つでないと明言しており、自らの名・トランプが北京では
「特朗普（ティロンプ）」と、一方台北では「川普（トゥランプ）」と、書かれ方も読まれ方も
全く異なるように、政治・経済・文化で海を隔てる“中台間の違い”を論ずる
米人識者に一部の華商も唱和しているようです。
 
北米のＭＳＭは、言外に“大衆は馬鹿だから、自分たち主流ジャーナリズムこそが、
正しく社会の木鐸(ぼくたく)として政治をリードしている”との報道姿勢を取りますが、
それこそ欺瞞であり、政治と有権者を隔離してしまう副作用を生んでいないでしょうか。
ポピュリズムの意味には、人民主義とか自由至上主義のリバタリアンや知的支配層に対抗する
市民運動などの諸説があり、左派主流メディアがトランプ政治を詳細に吟味・精査・論評することなく、
その先鋭的な発言の一部のみを大仰(おおぎょう)にとらえて「ポピュリズム政治＝大衆迎合主義」と
貶めて(おとしめて)しまうことには、拙速な押し付けが垣間見えます。ビジネスの世界では、
ある程度認められる交渉術であるブラフ（ポーカーゲームでもお馴染みの、はったり、こけおどし）が
多発されるのは、タフネゴーシエイター（強か(したたか)な交渉人）であるトランプの長所でもあり、
反対に、政治的には、ある意味短所と捉えられるのかも知れません。
 
ウォールストリートジャーナル紙のルトワック研究員は、トランプのプラグマティズムこそ、
これまでの米国の政治やマスコミ主導のＰＣ（政治的公正さ）論議に拘り過ぎて(こだわりすぎて)、
結果的に米国を劣化させてしまった政治に取って代わり、
レーガンとニクソン政治の良いとこ取りに成功すれば、アメリカの保守革命、国力の立て直しが
成るのではないかと論じております。
確かにレーガン・サッチャー・中曽根は良い二等辺三角形を形成し、平和外交と
経済成長戦略で成果を上げ、世界をリードしましたが、今次のＰＴＡ三首脳は、
その頭文字の語順を変えても、夫々意味深い語句となり、ＴＡＰ（とんとん拍子の連打）、
ＡＰＴ（ピッタリ息の合った）、ＰＡＴ（適切で利発な）とも読めるので、
案外世界の安定に寄与してくれそうな期待感が拭えません。
 
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シトルリンはアルギニンを体内生成する前駆体．
前駆体により体内生成させるのが効果の強い摂取法です．
レスべが窒素合成酵素を作り出す機能と切り口は異なりますが、中枢神経を
興奮させる媚薬、催淫剤と一線を引く点では同じです。
歴史が浅いバイアグラは化学合成物質ですから長期間服用の安全性は不明ですが、
その機能は窒素合成阻害酵素の阻害機能。
シトルリンZのZはZinc（亜鉛酵母）配合を意味しています
牡蠣は食品の中で最も亜鉛含有量が多いことで知られ、
パワーをほしい男性、更年期の女性などに珍重されてきました。
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トランプの掲げる本当に大事な、もっと深く論評されるべき主幹政策は、
１０年間で一兆ドルを投資するインフラ整備、法人税を半減以下にする大幅減税、
全階層を網羅する所得税減税、エネルギー産業、金融業他の各種規制緩和、
貿易赤字の解消（ＮＡＦＴＡ，ＴＰＰなど多国間自由貿易を廃し、二国間折衝に切り替える）、
製造業復興（国産推奨）そして不法移民排除と国境防衛、ＩＳ制圧、中東戦略見直しとテロ防止、
安保抑止力強化などで、これらは殆ど(ほとんど)がレーガン政策の踏襲です。
このうち、後半の貿易政策以降の諸政策に関しては、アメリカ第一主義の傲慢(ごうまん)、
保護主義過剰、特に移民政策に対し人道主義に悖る(もとる)等と、強い批判が海外にまで及び、
確かに理不尽さも見受けられます。
なかでも、今般のイスラム７か国入国禁止令は、テロ防止、不法移民阻止の行き過ぎた施策のようで、
あまりにも暴挙であり、早晩最高裁なり議会が歯止めをかけるものと思われます。
これを奇禍として、今後大統領が閣僚、党や議会との政策のすり合わせを始めれば、
多くの杞憂は回避されるでしょう。一方、メデイアが殆ど上記政策列記の内、
前半の経済諸政策については、内外ともに学識者や経済界からは極めて妥当な景気振興策との
受け止め方がされ、その証左の一端が、メデイアや一部悲観派エコノミストが予測した
ダウ株式の大暴落などは生じず、逆に２万ドルを突破する（その後小幅の反落後、また戻した）など、
比較的冷静な反応に推移している事にも表れているようです。
 
米国に於けるリベラル支配体制の打破を唱えて生まれたトランプ旋風には、
すでに欧州で伏線が張られており、その代表例が英国のＥＵ離脱であり、イ
タリアやギリシャ他の政変でした。ＥＵ組織の本体は選挙の洗礼を受けていない
左派リベラリスト達のエリート軍団であり、国家間格差や民族文化、国益の多様性を無視した
理想主義を画一的に押し付けるだけの機関ですから、当初から良識者たちは、
ラテン系（カソリック教義）対アングロサクソン・ゲルマン（キリスト教義）とか、
南北、東西地域差、海洋国対内陸国とか、産業別格差、労働意識、
ナチ余党系対スターリン余党系などの諸般の食い違いを調整すべき諸政策、就中(なかんづく)、
財政政策の柔軟性などを欠く根本的欠陥が災いして、複合的危機が拭いきれず、通貨の統一だけでは、
早晩行き詰まる筈と大勢の識者が予測した通りに至っております。
その結果、元来は左派リベラルだった労働者階級や中間層の過半が右傾化し、
反ＥＵのポピュリズム政党の進出を許し、さらには極右政党支持にまで転じてしまいつつあるようです。
 
今後政治的台頭が見込まれる反体制派党首は、ドイツのペトリ、フランスのルペン、
オランダのウィルダース、イタリアのグリッロ／カザレッジョ、オーストリアのシュトラーヒェたちで、
来る選挙で必ずしも第一党になれない場合でも、政権差配力を高め、ＥＵ存続、
および欧州諸国連携に大きな影響力を及ぼす存在に成り上がるだろうと観測されています。

欧州の司令塔に乱気流が発生し、メルケルのレームダック化からドイツのリーダーシップに
ブレーキがかかると、新たに躍り出て来ると想定されるのが歴史的パートナー米国との
連帯を生かして復権を謀るメイ英国で、その米国は中東戦略でロシアとの連携を画策しそうなので、
いずれにせよ欧州の命運は米露の動静に掛かっており、
一方Ｇ７の最長老リーダー安倍首相の仲介・調整役が望まれるケースが期待されます。
即ち「日米英露」の出番です。
 
トランプの閣僚陣（一部承認待ち）が個性派と強硬または柔軟な実力派揃いで、
しかも有言実行タイプの人材を揃えたようです。例えば、強腰の反中国派のナバロ通商会議議長、
ライトハイザー通商代表部長、ロス商務長官、ムニューチン財務長官らと、
まったく逆に親中派のブラッドスタッド中国大使を配するとか、国防長官にマティス、
国務長官に親露派のティラーソン、国連大使にヘイリーを、ＣＩＡにはポンぺオを、安保長官にケリー、
安保補佐官にフリンを配した上、首席戦略官に過激派バノン、首席補佐官にプリーパスを
登用したことからも、硬軟使い分けというか、政経分離で臨むのか、
敢えて主義主張の違いを許容するなど、かなり考え抜き、バランスも配慮した
組織体制を敷いているようです。他にもセッションズ司法長官、プライス厚生長官らも超保守派です。
 
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昔、トルーマンが“８人のワイズマン“と言われた有能で硬軟併せ持つ閣僚をそろえ、
次第に信頼を深め、政策遂行を一任して実効を上げたケースも期待されそうです。
現にマティス長官の来日発言で分かったのは、トランプの暴言（日本の軍事費負担増要請等）と
全く別の極めて合理的な日米安保強化論でホッとさせられた様に、今後おそらく、
諸閣僚による諸々の軌道修正が続出されるであろうと思われます。
アメリカは、建国２４０年の若い国で、王制経験なく、いきなり共和国として出発したため、
帝王に代わると見做した大統領への権限付与（憲法等）に多々未熟さを残して来たと言われますが、
守旧派と革新派、理念主義と現実主義、自由貿易と保護主義 等々、
相対立する政治・経済体制を経験しつつ、逐次(ちくじ)解決しつつ、
国力の維持高揚を図ってきました。
従って一部マスコミが煽る(あおる)ような国家的衰亡や、大統領暗殺といった杞憂は当たらないと考えます。
 
因みに、米大統領で暗殺されたのは、リンカーンとケネディですが、
他に暗殺未遂がガーフィールド、マッキンリー（この二人は、当時の外科医療ミスで、後に死亡）と
レーガン（医学の進歩で助かった）の３人だけで、いずれも国民人気が高かったので、
隙を見せてしまったのが災いしたようです。
逆に超不人気で、暗殺がささやかれたハーディング、ハリソン、ブキャナン、
アンドリュージョンソンらはいずれも無事でしたから、その伝からも、超不人気のトランプは、
“憎まれっ子世に憚る(はばかる)”じゃないですが、意外と無事に過ぎるのではないでしょうか。
もし、無事に終始しないとしたら、有り得るのは暗殺ではなく、違法性大スキャンダルとか、
政治的な行きつまりによる弾劾発議を受け、逃れる術をなくした場合の辞任の方かもしれません。
（史上、大統領弾劾は皆無です。弾劾の発議をされ、裁判前に辞任したのはニクソンのみで、
発議後裁判で逃れたのも、アンドリュージャクソンとビルクリントンの二者だけです。）
 
明日から、安倍首相らが訪米し、日米首脳会談が予定されていますが、
トランプがアメリカ・ファーストで来るなら、安倍は日本第一で立ち向かい、
泰然と折衝に臨み、日米安保や日米通商に関する誤解を解き、正確な史実と現状に基付き説得を強め、
新政権の認識不足を正すことが望まれます。ワシントンに残る麻生副総裁はペンス副大統領と、
岸田外相は国務長官と、夫々煮詰めの会談を続ける一方で、トップ同士はフロリダへ飛び、
親睦を深めるのは、特にトランプによる特別な”おもてなし“だそうです。
大統領初の外国首脳招待となる別荘での二泊五回の食事会とゴルフのフルラウンドで
長時間にわたり親交を温め、良好な「ドン・シン関係」を構築して貰いたいものです。
この機会に、Ｇ７に関しても、世界情勢に関して然るべきガイダンスを与えることで、
対欧、対中露、対中東における日米による新たなリーダーシップのスタンスを固めておくべきでしょう。
トランプとしては、初心(うぶ)なサミット外交の仕切りを教わり、
プーチン・習・メルケルらの人物評を得たいだけに、これまでも外交で、
“猛獣使い”の評判が高い安倍だけに、意外とトランプを味方につけるのに成功しそうです。
 
東西冷戦後の世界は、共産圏の自由経済参入を経て、粗削り(あらけずり)なグローバリズムが
加速されてきましたが、一方で中東紛争がテロと難民の大量移動を惹起し、
世界は過度な多様化と無秩序を生みだし、それが価値観共有の真空化をもたらした為、
目下世界の歴史が新たな回転を初めるに至っております。ナショナリズム、プラグマティズム、
ポピュリズム、国益エゴなどが乱気流となって、準大国の乱立が同盟関係の
国際間組み替えを煽って(あおって)いるかに見えます。
我が国にとって、こうした動乱の潮流は、過度な米国依存から脱し、先の大戦を引きづってきた
負の遺産・自虐主義を廃し、国家・国民の自尊・自立と国際リーダーシップ確立へ
踏み出す絶好のチャンスと捉えるべきです。
 
余談ですが、トランプは資産４１００億円、年収６７０億円の大富豪であり、
大統領給与＋手当（４０万ドル＋５万ドル＝年収約５千万円）は不要なので、
１ドルで奉仕したいと言いだしておりますが、知事職や会社経営者には、
法的に無給は許されない為、形式上年収＄１で奉職するのは許されていても
（ロムニー知事、シュワルツネッガー知事や、ブルームバーグＮＹ市長の実例あり）、
大統領には、年収１ドルは許されず、上記の給与と経費手当は、
実際に支払われなければならないそうです。
従って、これを一旦受け取った上で、過去の先例に倣って、フーバーやケネディ両大統領のように、
年収全額をチャリティ寄付に回し、経費はスタッフたちの慰労パーティに
提供するだろうと言われております。
今般の不法移民排除のためのイスラム７か国入国禁止令も、メディアは
９９％反対、多くの地裁、司法官も反対でしたが、米国民の支持具合の世論調査では
５７％が支持（不支持が３３％）しており、一方で政権支持世論調査も
支持が４９％と低率ながら、不支持の４１％を上回っており、
明らかに米国の変容が起こったのであり、アメリカ人が選んだアメリカの大統領であって、
我々他国人も含め、暫し(しばし)は、模様眺めというか、大統領の独走にも
歯止めがかかる議会を通じての閣僚団の実務遂行能力と実績の積み上げを見守ってからでも、
評価を下すのが遅くはないと思われます。 

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日本で最初に作られたブドウ・レスベラトロールのサプリメント

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天然のブドウが持つファイトアレキシン（：phytoalexin）を最大限生かした
ブドウ・ポリフェノール・サプリメント
レスべはブドウ・レスベラトロールですがイタドリ由来のものや、医薬品目的に
化学合成された合成レスベラトロールとは全く異なる物質。
過剰摂取が不要ですから安全性や効能はブドウを食するのと同じです
天然のブドウが持つブドウポリフェノール・レスベ：タマネギのケルセチン、
CoQ10を配合し、天然ブドウ同様の日常的分量で大きな効果が期待でき、
長期使用の安全性が確保されています.
強い抗酸化作用は白い美肌作りにも最適．
「乳がん発現の危険因子を阻害するブドウ・レスベラトロール」
http://www.botanical.jp/library_view.php?library_num=189．


レスヴィーヌ・ルージュ：ギリシャ時代から愛用されてきたブドウ古樹の葉．
有機栽培された農薬フリーのブドウ葉
レスベの補完に最適．フランスでは漢方薬同様に薬局で売られています．
「煎じるブドウ・レスべラトロールで長寿と美容へ最短距離」


 
 
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